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小児科医の年収・給料

小児科医の減少、小児科の閉鎖、また関連する産婦人科医の減少などが、ますます日本の少子化に拍車をかけているものと考えられます。地域格差があるにしろ、なるべくゆとりのある人員でシフトをまわすには、地域格差を避けて小児科医を全国的に等分し、また十分な年収、お給料でその労働の対価を保証しなければなりません。

ただし、日直、当直、また宅直オンコールなどで国立大学、公立大学、私立大学、大学分院の手当が民間の一般病院の半分以下という現状もあるように、民間が高く、大学病院、国、自治体、公的、公益のお給料が少ない傾向があるようです。

医師の平均年収は、だいたい1150万前後ですが、診療科によっては、人員不足のままシフトに追われるケースが多く、人員が少ない科では、同じ医師でも時給換算するとかなり安い給料になってしまいます。当直明けでも通常勤務をする医師が約8割にも及ぶ日本の医師は、比較的人員数に余裕がある科でもかなりの激務です。

小児科医は一人あたりの負担が多いことは覚悟しなければならないでしょう。また宅直オンコールでの待機などもあり、病院での勤務以外でも気を抜けない日々が続いていきます。モンスターペアレンツの増加や、また児童虐待などの問題を早期発見しなければいけないプレッシャーなどを抱えながら、なおかつ当直、日直で運ばれる急患の対応もあります。常勤医師の規定が週に30時間以上の勤務と決められていてさえ、当然それ以上、もしくは倍働いている小児科医がほとんどでしょう。

基本的に大学病院、国や自治体の病院よりは民間病院、そして開業医の順で給料が高くなる傾向がありますが、国立病院、公益法人、大学病院独自に設けてある福利厚生や年金、将来の保険、保証などを含めると、実入りがいいからといって開業医が良いとは必ずしも言えないところがあります。勤務医でいつつも、年収・給料アップをしたいのなら、転職をするのがベストです、所属する医療機関によっては、年収や福利厚生などが大幅にアップする場合があるので、転職の際には、お給料だけではなく、その他の待遇なども慎重に確認しましょう。

専門的なことには詳しくても、交渉が苦手、面接のようなものはどうしたら良いのか分からない医師の方には、民間のエージェントがしっかりと面接のトレーニングをしてくれ、年収・給料の交渉までしてくれます。小児科医の方は自身のキャリアアップや仕事に専念して、面倒なことは転職エージェントに任せても問題ありません。ぜひ利用してみましょう。

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